制御規格 制御技術

電気規格概要~分野や業界で多種多様

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電気の仕事をしていると様々な規格の名称、内容に出くわします。

『電気』という言葉は簡単だけど、よくよく見てみるといろいろな、部門、業界により取り扱いや種類、名称など、かなり色々あります。

少し、事例を挙げて、一度整理してみたいと考えます。

 

まずは、電気の業界について

電気業界は非常に広範で多様な分野

電気業界は非常に広範で多様な分野を含んでいます。以下にいくつかの主要な電気業界の分野を挙げます。

  1.  電力供給・エネルギー産業: 電力会社やエネルギー関連企業による電力供給や発電、送電、配電など
     これには、発電所、太陽光発電や風力発電などの再生可能エネルギー、送電網の管理、エネルギー効率向上などが含まれます。
  2.  電力設備・電気設備: 電気設備の設計、施工、保守などを行う業界
     これは、建物や工場の電気設備や配線、照明システム、制御パネルなどの設計や取り扱いが含まれます。
  3.  電子機器・電気機器: 家電製品、コンピュータ、通信機器、産業機器、自動車など
     様々な電子機器や電気機器の製造、設計、開発、販売が行われる業界です。
  4.  制御システム・自動化: 工場やプロセス制御システム、自動化装置、ロボット技術など
     制御と自動化に関連する技術やソリューションの提供が行われます。
  5.  電力電子技術・電子回路: 電力変換技術、インバータ、電力制御、電子回路設計、プリント基板設計など
     電力電子技術や電子回路に関連する研究や開発が行われます。
  6.  電気自動車・持続可能なエネルギー: 電気自動車(EV)や充電インフラ、バッテリー技術、持続可能なエネルギーの開発や利用に関連する業界

これらは一部の例であり、電気業界は広範かつ多様な分野を網羅しています。技術の進歩や社会のニーズの変化に伴い、新たな分野や特化領域が常に発展しています。

 

電気の使用場所における分野

電気の使用場所における分野としては下記のものがあげられます。

  1.  電力関係(発電、送配電、受電)
  2.  建物、工場、船舶、施設など(受配電、照明、消防、警報、自動設備他)
  3.  工場内の生産機械(制御関連)
  4.  自動車、電車
  5.  家電

電気の内容における分野

電気のおおまかな内容における分野としては下記のものがあげられます。

  1.  電力システム
  2.  電気設備
  3.  照明システム
  4.  制御システム設計
  5.  電気回路
  6.  電子回路
  7.  ソフトウェア(プログラム)

 

特に、電気の制御関連で主に出くわす規格は

ここでは、国内外よく使われる電気の規格とが愛用を挙げてみます。

国内外の規格

まずは、日本国内でよく使われる規格についてです。

日本の電気規格(国内電気規格)

 

JIS規格(日本工業規格)

日本工業規格協会が制定する日本の産業規格です。電気製品、電気配線、電気通信などの分野に関連する規格が含まれています。

日本産業規格(Japanese Industrial Standards)の略。主に品質の改善、生産の合理化、取引の単純公正化、使用や消費の合理化を図ることなどの保証のために定められた基準のことです。このように基準を定めることは「互換性の確保」、「品質の確保」、「安全性の確保」といった3つの観点から、生活の上で必要不可欠であると言えます。

このjis規格の中で、主にJIS C(電子機器及び電気機械) 一覧(JIS C0~C9)となります。
測定・試験用機器用具|材料|電線・ケーブル・電路用品|電気機械器具|通信機器・電子機器・部品|電球・照明器具・配線器具・電池|家電製品

 ホーム の中の データベース検索 の中の JIS検索 の中の JIS Cで検索し、
表示された、C0~C9リストの 1,802件のリストの中から該当するの項目の内容をログイン登録をして参照します。

 例えば、電気用図記号は、C0617-1~C0617~13
などです。

JI C(電気関連規格)

JISは、日本の産業規格を制定する組織であり、電気関連の規格も含まれています。JIS C(電気関連規格)の下に、電気製品、電気通信、電力配線、電気安全などの分野に関する多数の規格があります。

PSEマーク(製品安全法):PSE(Product Safety Electrical Appliance & Material)
日本の製品安全法に基づいて導入された規格マークです。

 

DENAN規格(電気用品安全法):DENAN(DENki-yōhin ANzen-hō)

日本の電気用品安全法に基づく規格です。電気製品の安全基準や認証手続きに関する規定が含まれています。

 

電気用品取締法(でんきようひんとりしまりほう)

正式には「電気用品安全法」とも呼ばれます。この法律は、電気用品の製造・輸入・販売に関する安全基準と規制を定めることを目的としています。

 

JEITA規格(電子情報技術産業協会)

JEITAは、日本の電子情報技術産業協会の略称であり、電子機器や通信機器などの規格を策定しています。

 

JEM規格とは日本電機工業会(通称:JEMA)

JEM規格とは日本電機工業会(通称:JEMA)が作成した規格のことを指します。
日本電機工業会は、発電用、送変配電用、公共施設用、産業設備用などに係る大型の機械設備、また家庭用の電化製品全般など(詳細は別掲を参照のこと)を基準として『取扱製品基準表 』に定めています。
JEM規格では、その表に係る電気機器の「設計」「製造」「試験」及び「使用事項」について標準を定めています。

 

次に、海外でよく使われる規格についてです。

海外の電気規格(輸出で必要な規格)

 

IEC規格(国際電気標準会議規格)

国際的な電気規格を策定する国際機関であるIEC(International Electrotechnical Commission)が発行する規格です。電気機器やシステムに関連する様々な規格が含まれています。

 

IEEE規格(Institute of Electrical and Electronics Engineers規格)

IEEEが発行する電気および電子工学の規格で、特に通信、電力、コンピュータなどの分野に焦点を当てています。

 

NEC(National Electrical Code)

アメリカ合衆国の電気規格であり、電気設備の安全基準を定めています。建築基準や配線規定、電気機器の使用法などが含まれています。

 

VDE規格(Verband der Elektrotechnik Elektronik Informationstechnik規格)

ドイツで使用される電気規格であり、電気安全性や電子機器の性能基準を定めています。

 

国内規格と海外規格の関係

日本は海外輸出の製品が多いため、必要な各海外規格を意識して適宜国内の規格の内容にも変更がかけられています。

規格の内容、例えば『電気回路図記号』などにつてもなるべく世界で通用することが重要となるわけです。
これにつきましては、日本の公的機関が各海外規格を取り入れながら順次対応してくれていますので、この日本規格を順守していくことが最低限必要となります。

 

※本記事の引用に付きまして

本記事では、電気関連従事者が、国際・国内規格を準拠されることを目標に、資料を作成しています。

規格は、逐次追加修正されておますので、さらに正確な情報、本記事に記載されていない情報を得るには、日本配電制御システム工業会規格等の資料(有償になる傾向にありますが...)をご入手されることが必要です。本記事はそれまでの手引きとしてご活用頂けましたら幸いです。

表2.1-指示計器
表2.2-保護継電器
表2.3-継電器(制御用)
表2.4-液面継電器
表3―文字記号と対応英語
表3―文字記号と対応英語(続き)
表3―文字記号と対応英語(続き)
電気―文字記号と対応英語(続き)

※日本配電制御システム工業会規格 JSIA 118における引用規格
JIS C 0617 シリーズ電気用図記号(Graphical symbols for diagrams)
JIS C 0303 構内電気設備の配線用図記号
JIS C 1082 シリーズ電気技術文書
JEM 1090 制御器具番号
JEM 1115 配電盤・制御盤・制御装置の用語及び文字記号この規格で用いる主な用語及び定義は,次による。
この規格の中で,図記号化されたデバイス及び概念の名称は,可能な限りJIS C 0617 で使用されているものと一致させている。
本ホームページの引用規格日本配電制御システム工業会規格 JSIA 118  原文の参照はこちら

 

 

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